製薬企業を警戒せよ

今、山梨民医連では「製薬企業・MRとの関わり方」を議論しているが、以前にも紹介した「正常を救え」（アレン・フランセス）という本の中から、「製薬企業を警戒せよ」という部分を紹介する。

製薬企業を警戒せよ

製薬業界は人々を欺き導くために全力を尽くす｡市場を拡大して金を稼ぐのにいそしみ、新たな顧客を開拓するためなら手段を選ばない｡製薬企業は消費者や医師に偽りの情報を無節操にばらまいた罪でしょっちゅう罰金を科せられているが、それで大儲けできるからやめようとしない｡

製薬企業の宣伝は､商品をさばくために巧妙に工夫されており､診断の網を広く張って､その商品を必要としない人たちまでしばしばとらえるので、特に警戒しなければならない｡この罠にはまってはならないし､わが子が罠にはまらないようにしなくてはならない｡口の達者な中古車セールスマンに向けるような健全な疑心を持って、薬の宣伝をあしらうべきだ｡また､｢医師に相談を｣という文句にしたがえば､いんちき薬から守ってもらえると思ってはならない｡かかりつけ医もまた､製薬企業のマーケティングの強大な力にはなはだしい影響を受けているかもしれない｡

製薬企業のロゴ入りのメモ帳やペンやマグカップを使っていたり、無料サンプルを気前よくくれたりする医師には注意したほうがいい｡疑い深くあるべきだが､何もかも疑うべきではない｡正しく用いれば、薬はとても役に立つし、病気をなおしてくれることもある｡

精神保健に効果があると謳う薬草療法は、薬よりなおのこと規制がゆるい｡アメリカ食品医薬品局が監督していないので、薬草療法の推進者たちは、証拠による裏づけがまったくなくても、とんでもない効能を謳うことができるし、現に謳っている｡そういう商品が本物で'安全で、有効かを知るすべはない｡どれもぼったくりのまがい物だと考えるのが妥当だ｡

インターネットは、精神科の診断の最良の情報源でもあり､最悪の情報源でもある｡サイトは慎重に選び､内容を鵜呑みにしてはならない｡どう見ても製薬企業のマーケティングの場であるサイトもあれば、サブリミナル効果のあるさりげないマーケティングによって見えにくい形で多大な影響を受けているサイトも多くある｡それらの内容を信じる前に､二重三重のチェックをするべきだ｡

製薬メーカーの新薬のパンフレット程、あてにならない物はない。この間の「ディオバン」「ブロプレス」問題は、氷山の一角である。